精神障害者スポーツ大会

大会の歴史と概要

精神障害とスポーツ大会等の歴史と概要

1.はじめに

人の生活と活動は、NHK生活時間調査(5年に1回)に3つの大分類がある。1つは必需時行動(睡眠・食事等:動物的時間)、2つ目が拘束行動(仕事や家事等:社会的時間)、3つ目が自由行動で文化的で最も人間的時間でレジャーや「スポーツ」、趣味や教養がある。そして、食事・睡眠・運動は、健康増進等として健康日本21、精神保健で重視されている。また、子供のあそびや運動は発達にも重要で、身体機能、学習、対人関係・社会性、社会参加、就労等に影響する。1980年頃から精神障害の地域活動が活発化し、保健所デイケア・共同作業所では、遊びを通して楽しい体力づくり、仲間づくりにスポーツが取り入れられる。そして、地域や市町村・都道府県では、障害者や精神障害のスポーツ大会が行われる。

障害者基本法(1993年:心身障害者対策基本法改正)を受けて精神保健福祉法改訂(1995年)では、①心の健康(精神保健)、②精神障害(疾患:精神医療)の一部に③精神障害者保健福祉手帳が位置付けられ、社会福祉・障害者福祉の対象(精神障害者)となる。そして、精神障害の社会復帰を果たす上で障害になる諸問題の解決、社会の風を入れる社会の視点から精神保健福祉士(MHSW)が位置付けられる(1997年)。1998年ぜんかれん小規模作業所利用者生活実態調査では、生活の困難を抱える人は実用性の障害で、現在のやりがい生きがいは仕事(34%)、趣味やスポーツ30%、生活や家族と10%である(主任岡上和雄氏)。

我が国の障害者福祉の障害者(生活障害)は、身体障害者福祉法(1949年)の手帳制度で「身体障害者」が、知的障害者福祉法(1960年:精神薄弱者福祉法)ができて、通知文で療育手帳制度「知的障害者」が位置付けられる(1973年)。そして、障害者のスポーツは、東京オリンピック後に東京パラリンピックが開催される(1946年)。翌年には身体障害者スポーツ大会(身体障害者スポーツ協会)が開催される。その後、多様な身体障害者スポーツ大会が開催されている。そして、国連障害者の十年では、1992年ゆうあいぴっく(全国知的的障害者スポーツ大会:知的障害者スポーツ協会)が開催される。

1998年頃、身体障害者スポーツ協会と知的障害者スポーツ協会は、日本障害者スポーツ協会(以下、日障協、現:日本パラスポーツ協会:HP有)として、「全国障害者スポーツ大会(以下、全スポ)」が2001年宮城県で開催となる。全スポは、障害者福祉領域で障害のある選手の「スポーツの祭典」で、国民の障害に対する理解と、障害者の社会参加の推進を目的としている。選手は障害者手帳の所持者(身体障害者手帳、療育手帳)で各都道府県・政令市の代表選手として参加する(住民票が原則、施設は社会福祉・障害者福祉施設)。その後、多様な競技団体が出来て、多様な大会が開催され、国際大会やパラリンピック、デフリンピック、スペシャルオリンピック等の大会がある。

2.障害者福祉の社会参加とスポーツ祭典(全スポ)の精神障害者(手帳所持者・住民票)

我が国の社会福祉の障害者手帳制度(身体・知的)は、精神障害者が47年~22年遅い制度化である。また、障害者の社会参加である障害者スポーツ(身体・知的)は、精神障害者が50~10年遅い状況である。従って、メンタルヘルスの精神障害(疾患)関係者は、地域スポーツ、スポーツ競技団体と競技大会(各スポーツ競技審判員資格等)、障害者スポーツ競技団体と競技大会(障害者福祉:パラスポーツ指導員資格)等に関する理解が充分にない状況である。従って、地域でのスポーツ競技団体と競技大会が精神障害(疾患)には皆無である。バレーボール競技(精神)も含めたスポーツ(精神)の全国規模の競技団体が全く無い状況である。障害者福祉の対象は三障害(身体、知的、精神)であるが、身体障害者と知的障害者にはスポーツ競技団体があるので、その統合に向けた障害者のスポーツ祭典、全国障害者スポーツ大会・宮城県大会(2001年)に向けての準備が進められている。

公益社団法人日本精神保健福祉連盟(以下、連盟)は、精神障害者の社会参加の促進に向け、1998年精神障害者スポーツ推進委員会(委員長丸山一郎氏)を設置する。委員会は、精神障害のスポーツに関する全国調査研究を実施する(1999年主任高畑隆)。調査では、全国の精神障害が参加するスポーツ大会の状況を把握し、報告書を作成する。調査で都道府県、市町村では、精神障害が参加する障害者・高齢者スポーツ大会、障害種別を越えたスポーツ大会、精神障害のスポーツ大会、県大会が開催され、年間5万人の精神障害が様々なスポーツ大会に参加している。

2000年連盟精神障害者スポーツ推進委員会は、宮城県関係者に全スポへの精神障害者の参加を働きかける。仙台市障害者スポーツ協会(阿部一彦氏)、宮城県障害者スポーツ協会関係者の助力と宮城県精神保健福祉関係者が一丸となって、全スポ関連行事として精神障害バレーボール大会を2001年9月に開催する(今野功氏等の助力)。バレーボール(精神障害)ルールは、地域の精神障害スポーツ大会(東京都等)で使用のソフトバレーボール(日本ソフトバレーボール連盟公認球:ソフトバレーボール球・糸巻きタイプ(モルテン 製円周78±1cm、重量210g±10g)、コート内に女性1名の参加である。

その後、連盟は全スポが予定される各県の関係者に働きかける。全スポ第2回高知県大会(2002年)は、高知県精神保健福祉関係者の熱意と努力と知事の英断で、主催県のスポーツ振興・オープン競技(単年度)団体バレーボール(精神)として開催される(田所淳子氏等が助力)。そして、2003年3回埼玉県大会では、連盟が製薬会社と高知県・埼玉県関係者等の協力で、広報DVD「コートに輝く笑顔と汗」を作成して普及を図る(大西守、田所淳子等が助力)。その後の全スポ開催県とその県の精神保健福祉関係者の助力で、主催県のスポーツ振興・オープン競技(単年度)団体バレーボール(精神)が開催される(静岡県、埼玉県、岡山県、兵庫県、秋田県)。2008年第8回大分県大会では、日障協、主催県の障害者スポーツ関係者・バレーボール関係者の熱意と助力で、正式競技・団体バレーボール(精神)として三障害の一翼に位置付けられる(堀川裕二氏等が助力)。大分県大会では、バレーボール種目で身体障害、知的障害、精神障害の三障害が同じ体育館で開催され、皇太子殿下がご覧になられる。

全スポ団体競技は、全国6ブロック予選会を経て、代表の都道府県・政令市が全スポに参加する。一方、全スポ個人競技は都道府県・政令市から直接、全スポに選手が参加できる。個人競技(精神)は、日障協・技術委員会(現日パラ:委員長大久保春美氏、日パラ中森氏)と関係者の助力で、精神障害のスポーツに関する調査研究委員会が設置され、精神障害に関するスポーツの調査研究が実施される(2011年~2013年(委員:精神は高畑隆、瀬川聖美氏))。調査では、精神障害のスポーツ大会参加と効果、種目(ボーリング・フライングディスク・卓球)等が検討される。この調査報告書(214年)を踏まえて、日パラ等で検討がなされる。2019年全スポ第19回大会茨城県大会から個人種目卓球に精神障害が位置付けられる。しかし、全スポ茨城県大会・鹿児島県大会・三重県大会は、台風やコロナ禍で中止となる。そして、2022年全スポ第22回栃木県大会は、個人競技卓球に初めて精神障害者が参加する。

スポーツは競技団体が組織されてチームや選手登録を踏まえ、スポーツ大会が開催される。スポーツ大会では、競技ルールに基づき、選手の参加条件が大会ごとに明確であり、公認審判員の判定・記録、選手氏名の公表、マスコミ等の写真撮影が行われる。全スポは「障害者のスポーツ祭典」で、障害のある選手(手帳所持者)の生きる目標、社会参加の推進、市民への障害者理解の促進として、様々な影響を本人と周囲に与える。そこで、全スポへの参加では、新しい人の社会参加を推進している。従って、個人競技では都道府県・政令市選考会で1位の方が必ずしも全スポに参加できるとは限らないのである。また、団体競技は、都道府県・政令指定都市の地域全体の代表で、都道府県・政令市名のユニフォーム着用、選抜チーム(地域型クラブ、当事者クラブ等)での参加が望まれる。そして、選手は都道府県・政令市代表で、住民票のある地域からの参加である(施設とは障害者福祉法の施設)。代表選手や関係者は、地元の地域全体に障害者スポーツ振興の役割がある。

全スポ参加選手団は、都道府県・政令市の行政単位の代表選手である(「住民票・手帳制度」)。この選手団人数は、各都道府県・政令市の障害者手帳数で案分される。選手は、障害者手帳所持者が原則の障害者のスポーツ祭典である。従って、精神障害者保健福祉手帳所持と住民票のある都道府県・政令市からの参加が原則である(施設は社会福祉施設)。

全スポ大会は、全14種目(個人7種目、団体7種目)、選手団5000人(身体1200人、知的1200人)である。精神障害者保健福祉手帳の所持者は100万人を超えている。しかし、精神障害者は、個人卓球、団体バレーボールの2種目150人程度の参加である。全スポでは、精神障害者の種目や人数の参加はまだまだの状況である。全スポ参加の方では、全スポ大会の趣旨と選手の参加要件、障害者スポーツの原則を十分に理解して、大会参加が望まれる。例えば、スポーツ大会参加では、選手の参加基準、競技ルール、審判員資格取得、競技団体理解等、スポーツとスポーツ大会の理解がある。また、障害者スポーツ理解では「障害のある人のスポーツ指導教本(初級、中級)」がある。そして、障害者スポーツ推進では、パラスポーツ指導員資格(初級、中級、上級)取得がある。そして、全スポ参加では、年度初めに「全国障害者スポーツ大会競技規則集」が出されるので、大会ルールの十分な熟知が望まれる。

全スポ競技種目は、競技団体があって全スポ種目に位置付けられる。全スポ個人卓球(精神)、団体バレーボール(精神)は、競技団体と全国的なスポーツ競技大会がないままの位置づけである。今後、精神障害の卓球とバレーボール競技団体、競技大会づくりが急務である。

3.スポーツ競技とメンタルヘルス・精神障害(疾患)

1)日本スポーツ精神医学会

精神障害(疾患)のスポーツ推進では、学術的な側面の活動がある。スポーツ精神医学は、1987 年リック・マシミーノ氏が1992年国際学会 (International Society for Sport Psychiatry: ISSP) を開催する。我が国では2002年永島正紀氏が日本スポーツ精神医学会(HP有)を組織し、第1回学術集会(2003 年)を開催する。スポーツ精神医学会は、①スポーツの精神医学への応用、②精神医学のスポーツへの応用を2本柱に、③身体運動と脳機能の基礎的研究を組み入れた、三本柱でスポーツと精神医学の関係を包括的に捉えて活動している。学会は学会誌と「スポーツ精神医学」を出版し、精神障害のスポーツを学術的側面で研究活動を行っている。

2)スポーツ競技団体(大会)と精神障害

(1)フットサルと精神障害

精神障害(疾患)のフットサル大会は、2007年大阪で開催され、ソーシャルフットボール協会(会長岡村武彦氏)が設立される(HP有)。その後、各地で大会が開催され、多様な大会と全国大会・国際大会が開催される。2015年第1回全国大会は名古屋市で開催される(坂井一也氏等)。そして、全スポ・オープン競技の位置づけでは、東京都大会(2013年全スポ第13回大会)、愛媛県大会(2017年全スポ第17回大会)、第5回全国大会佐賀県大会(2024年全スポ第23回大会)がある。2013年東京都大会では、一般社団法人精神障害者地域生活支援とうよう会議がDVD「スポーツ祭東京2013精神障害者フットサル」を作成し、普及啓発を図っている(瀬川聖美・小柳ゆかり氏等)。

フットサルの国際大会は、2011年3月東日本大震災直前に精神障害フットサルチーム(高槻フットサルクラブ:岡村武彦氏)がイタリア・ローマに遠征して試合を行っている(情報提供菅原かほる氏、連絡調整田中暢子氏等の助力)。連盟・精神障害者スポーツ推進委員会(委員長大西守)は、2013年10月5日東京・明治学院大学で第1回精神障がい者国際シンポジウムを開催、海外7カ国(イタリア、イングランド、デンマーク、ドイツ、アルゼンチン、ペルー、韓国等の招待者)260名以上が参加する(田中暢子氏が助力)。そして「精神障がい者スポーツ東京宣言2013」が採択される。同年10月7日第1回精神障がい者スポーツ国際会議が開催され、サッカー、フットサルの国際大会開催を目指している(選手はF2.F3を主要疾患と想定)。

この状況を受けて、我が国では、精神科デイケア・地域作業所・事業所、当事者団体等を母体に地域クラブチームでフットサルが盛んになる。そして、各地域で精神障害フットサル団体が作られ、多様なフットサル大会が開催される。その後、フットサル精神障害の国際大会は、2016年第1回国際交流スポーツ大会が堺市で開催され(イタリア、日本。ペルーなどが参加)、2018年第2回ドリームワールドカップがイタリア・ローマで開催(イタリア、チリ、ハンガリー、ペルー、ウクライナ、日本、アルゼンチン、スペイン、セネガル、フランス)、第3回大会はコロナで中止となり、2015年国際大会がある。

障害者サッカー7団体は、2015年日本障がい者サッカー連盟(JIFF会長北澤豪氏:HP有)を設立し、ソーシャルフットボール協会もその一翼を担っている。日本障がい者サッカー連盟の構成団体は、日本アンプティサッカー協会、日本CPサッカー協会、日本ソーシャルフットボール協会、日本知的障がい者サッカー連盟、日本電動車椅子サッカー協会、日本ブラインドサッカー協会、日本ろう者サッカー協会である。日本障がい者サッカー連盟は、日本サッカー協会(JFA)関連団体として加盟している。

(2)バスケットボールと精神障害

2011年千葉県では、バスケットボールのドリームカップが開催(NPO法人日本ドリームバスケットボール協会(法人化2014年)、現:ソーシャルバスケットボール協会(2219年改名):会長鎗田英樹氏:HP有)される。そして、第1回精神障害者バスケットボール大会「ちばドリームカップ2013」が開催される。その後、全国各地でラウンド(バスケットボール大会等)を開催している。また、台湾や東南アジアとも交流を行っている。

バレーボールや卓球など、多様な精神障害スポーツ団体づくりは手帳所持者だけでなく、多くの精神障害の方々が参加する様々な大会が可能である。そして、多様なスポーツ競技大会・全国大会、国際大会開催につながる。また、次世代の精神障害(精神疾患)・精神障害者(手帳所持者)の社会参加推進にもつながる。

(3)その他の競技団体の育成に向けて

全スポは障害者の社会参加の大会である(障害者福祉)。全スポは、障害者手帳所持者で住民票所在地(税金)の都道府県・政令指定都市同士の社会参加へのスポーツ祭典である。

本来は、スポーツ競技団体(クラブチーム)があって初めて全スポ種目になる。従って、早急にバレーボールや卓球競技などの精神障害の競技団体づくりが望まれる(メンタルヘルス)。現在、バレーボール(精神)は、オープン競技大会として名古屋市、福井県、東京都、埼玉県、福岡県で開催されている。これらの大会が協働して競技団体が作られ、全国規模の団体と競技大会、そして国際競技大会ができると幸いである。

現在、精神障害(精神疾患)はメンタルヘルス・半健康の課題を持つ方々など、メンタルヘルスの対象者の範囲が大幅に拡大し、その対象の方が増えている。競技団体のスポーツ大会は、クラブ型で都道府県の住民票や障害者手帳を所持していない方、障害者総合支援法利用の方、その他の方々の参加もクラブチーム型での参加なので、各競技団体の参加規程で幅広い参加が可能である。

スポーツ大会は、①メンタルヘルスの精神障害(疾患)の「競技団体の競技スポーツ大会」(デイケアやクラブチーム)、②障害者福祉の手帳所持者(住民票が原則:社会福祉施設、地域選抜)の社会参加の「スポーツ祭典である全スポ」との違いを十分に理解され、スポーツマンシップに基づいて各大会への参加が望まれる。そして、精神障害(疾患)・メンタルヘルスに課題を持つ方・半健康な方など、多様な方が参加できる多様なスポーツの競技団体づくりとスポーツ大会開催が望まれる。また、生涯スポーツや一般スポーツ競技への参加も望まれる。スポーツ(精神)団体関係者・大会支援者は、各スポーツ競技の指導者資格取得が望まれる。

4.おわりに

スポーツは身体活動、レクリエーション、ゆるスポーツ、アーバンスポーツ、競技スポーツ、Eスポーツ、アグリスポーツ(食育)など、多様なスポーツがある。また、小学校ではダンス科目が必修になるなど、新しいスポーツの活用がある。

精神障害・精神障害者の方がスポーツを半年から数年間継続することでは、服薬管理、生活習慣改善(食事、睡眠)、基礎体力、仲間づくり、社会性、障害者手帳取得、QOL、自立生活、社会参加、就労、市民の障害理解など、様々な影響がある。練習プロセスでは笑顔と笑いを目標に、夢に向けて、一瞬一瞬の判断・選択を大切に、次により良くへとの自己評価を高める活動でもある。そして、スポーツはやりがい、生きがい、生きる目標、生涯スポーツである。

今後、メンタルヘルスの精神障害(疾患)の方や障害者福祉の精神障害者(手帳所持者)の方は、何時でもどこでも誰もが身体活動・スポーツを気軽に楽しみ、多様なスポーツ競技団体・スポーツ大会に参加できる環境づくりに向けて、皆様のご助力・ご協力をお願いいたします。

2024年5月
社団法人日本精神保健福祉連盟
精神障害者スポーツ推進委員会
委員長 高畑隆

精神障害者スポーツ推進委員会委員

役職名 氏名 所属
委員長 高畑 隆 公益社団法人 日本精神保健福祉連盟理事
委員 井上 誠士郎 北25条メンタルクリニック あいさに
岡村 武彦 医療法人 大阪精神医学研究所 新阿武山病院 院長
勝嶋 雅之 一般社団法人 日本作業療法士協会
河本 次生 埼玉県立精神保健福祉センター
社会復帰部 復職支援担当
瀬川 聖美 社会福祉法人 本郷の森 理事長
田所 淳子 高知県安芸福祉保健所 健康障害課 主任
草地 仁史 一般社団法人 日本精神科看護協会 業務執行理事 政策企画局局長
水島 仁 立川病院 精神神経科
鎗田 英樹 帝京平成大学 健康医療スポーツ学部 リハビリテーション学科 准教授
オブザーバー 伊東 秀幸 田園調布学園大学 人間福祉学部 教授
白木原 市次 北里大学教学センター事務室
総合体育館トレーナー室 スポーツ指導員

精神障害者スポーツ事業基金補助金

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